育児にかかる費用と世帯所得とのジレンマ

幼稚園〜大学まで全て公立でも子供一人に1千万円がかかるという統計が示すとおり、子供を一人前にするには大変なお金がかかります。なので、子供が小さいうちは家計的には仕事をしなくても大丈夫でも、果たしてその後はどうなるのかと不安に思っている人も多いのではないでしょうか。

 

・平均的世帯が子供にかけられるお金。
子供が二人いる世帯では、年収600万円前後が平均的な世帯年収と言われています。
年収600万円は一見それなりにゆとりがある暮らしが送れるように思えますが、ここから税金や社会保障費を除いた、可処分所得と言われるものは450万円程度です。
さらに生活費と住宅取得用資金(頭金やローン)、貯蓄などを考えると、子供にかけられる教育費はかなりつつましい暮らしをして年間で100万円が限度と言われています。
これはちょうど公立中学・高校での1年分の教育費(1人50万×2人)にあたるものです。
しかも男性一人の収入で年収が600万円に届く世帯は決して多いわけではありません。
ですので、ある程度の生活水準を維持しつつ子供に充分な教育を、と考えたら必然的に母親も仕事をする必要があるのです。

母親ならではの理想とジレンマ

働く必要があるのは分かっていても子供が小さいうちはなるべく自分が面倒を見てあげたい、というのが多くの母親の思いです。
そしてそういう母親の理想は、子供がある程度大きくなって教育費が本格的に必要になってから社会復帰することです。
しかし子育てを経ての社会復帰の最大のネックは職歴の空白期間であり、多くの人はこれ故に仕事探しに難航することとなっています。

子育て前からの周到な準備

子育て後の社会復帰の決め手は子育て以前の、妊娠中からの周到な準備にあります。
できたら妊娠中から将来の社会復帰を見据えて資格取得などのスキルアップの方法に目処を付けておきます。
乳幼児期はとかく手がかかるため、そのような調べ物はなかなか難しいものなのです。
そして子供の手がある程度離れたら、そのスキルアップ方法を実践しましょう。

 

子育ては楽しいけど先々のお金を考えると頭が痛い、という方は、子育て期間=スキルアップ期間ととらえていれば気持ちにも余裕が生まれてくるはずです。
何よりも子育て中に培った人間性とスキルは社会復帰の大きな味方となるものなのです。